日銀短観で注目されるのは、企業の景況感を表す業況判断指数になりますが、この業況判断指数にもＤＩ（Diffusion Index）が用いられます。

この調査は、企業に景況判断を「良い」「さほど良くない」「悪い」の3段階で尋ね、「良い」の回答比率から「悪い」の比率を差し引いたもので、3か月先の見通しも合わせて調査されます。

例えば、100社に業況判断を尋ねる調査を行った結果が、次のようなものだったとします。

■良い　→　50社
■さほど良くない　→　20社
■悪い　→　30社

すると、それぞれが全体に占める割合は、良い（50％）、さほど良くない（20％）、悪い（30％）となります。

そこで、良い（50％）から悪い（30％）を差し引いた答えである「プラス20」が業況判断指数となります。

ちなみに、大企業製造業の業況判断指数は、2005年は、プラス10を大幅に超えて20程度となり、少なくとも大企業では景気回復が本格化していることを裏付けました。

しかしながら、2007年後半からサブプライム問題などが影響して、再び下げることとなっています。

□日銀短観は企業短期経済観測調査
□超低金利時は「株高＝円安」
□米国経済指標（米雇用統計、ＡＤＰ雇用報告）
□米国経済指標（住宅着工件数、対米証券投資、消費者信頼感指数）
□ＦＲＢ議長の発言に要注意

□日銀短観の調査方法
□日本円関する重要指標、輸出関連株、続落
□米国経済指標（新規失業保険申請件数、ＩＳＭ指数）
□米国経済指標（鉱工業生産、耐久財受注）
□ＥＣＢ総裁発言に要注意

□ＦＸに役立つWebサイト
□為替に影響を与える情報

□思惑・観測
□ＦＸ会社の信用力