米ドルと対極をなすユーロの中央銀行であるＥＣＢ（欧州中央銀行）総裁の発言も、為替相場に影響を与えます。

米国はサブプライム問題により急激に利下げを行いましたが、ユーロ圏は、小幅ながら利上げ傾向を維持しています。

ただし、ユーロというのは、複数の国で流通していることもあって、常に微妙な舵取りを強いられており、ＥＣＢ総裁の発言も二転三転することが比較的多いということは、知っておくとよいと思われます。

要人発言というのは、何らかの意図を持って行われる場合もあります。

例えば、ドル安基調の時に、米国の要人が「強いドルを支持する」とか「最近のドル安は行き過ぎである」などと発言したり、為替介入（ドル買い介入）の可能性を示唆するような発言を行うことがあるからです。

こうしたことは、米国だけでなく、自国通貨が極端に買われたり、売られたりした場合には、各国の要人がこのような発言をするのは決して珍しいことではありません。

日本でも同様に、円高傾向が続けば、「急激な円高には対処する準備がある」とか「急激に為替レートが変化するのは良いことではない」などといって、要人たちが発言しています。

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