住宅着工件数というのは、景気動向に敏感であり、家電などにも波及効果があるので、景気変動や個人消費動向を予測する上においても重要になります。

対米証券投資というのは、海外から米国証券へ投資された金額です。

この数値が高水準に維持されているということは、米国に資金が流れ込み、経常収支の赤字を埋めると考えられますので、ドルが買われる傾向にあります。

消費者信頼感指数というのは、消費者に対してアンケート調査を行い、消費者のマインドを指数化したものをいいます。

基本的には、この数値が上昇したときにはドルが買われる傾向にあります。

また、小売売上高や個人支出などと同じ傾向が現れた場合には、変動幅に与える影響も大きくなる場合があります。

□日銀短観は企業短期経済観測調査
□超低金利時は「株高＝円安」
□米国経済指標（米雇用統計、ＡＤＰ雇用報告）
□米国経済指標（住宅着工件数、対米証券投資、消費者信頼感指数）
□ＦＲＢ議長の発言に要注意

□日銀短観の調査方法
□日本円関する重要指標、輸出関連株、続落
□米国経済指標（新規失業保険申請件数、ＩＳＭ指数）
□米国経済指標（鉱工業生産、耐久財受注）
□ＥＣＢ総裁発言に要注意

□ＦＸに役立つテレビ番組
□経済指標、金利、景気

□織り込み済み、速報値・確報値
□ＦＸ会社選択