政府というのは、物価をバランスのいい状態に維持しようと心掛けます。つまり、物価を高すぎず、安すぎずというように。

しかしながら、物価は様々な要因によってバランスの悪い状態になってしまうことが多々あります。例えば、2008年後半にも、原油価格の上昇を受けて日本の物価は上昇しました。

物価が上昇するとは、言い換えれば「お金の価値が下がる」ということなので、例えば、100円で買えたハンバーガーが、200円出さなければ買えなくなってしまうことを意味します。

このことは、為替相場に大きな影響を及ぼします。

為替市場には「購買力平価」という考え方があります。

これによると、例えば、1個100円のハンバーガーが米国で1ドルだったとすると「1ドル＝100円」ですが、日本の物価が上昇して同じハンバーガーが1個200円になったとすると「200円＝1ドル」となりますので、一気にドル高が進んだと考えることができます。

ちなみに、このような不安定な通貨は、誰も持ちたくありませんので、物価が上昇するリスクは、為替相場では「売り材料」と捉えられるのです。

□物価と為替の関係
□中央銀行の金融政策
□好景気と中央銀行の政策
□金利とインフレ率の関係
□市場介入の種類

□物価、金利、景気の関係
□不景気と中央銀行の対応
□スワップ金利のメカニズム
□政府の市場介入とは？
□口先介入・協調介入・覆面介入

□ドル/円相場
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□ストキャスティクスとテクニカル分析
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